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【百貨店】阪急梅田本店 売上 2,507億円 【2019年3月決算】

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阪急うめだ本店(大阪市)

阪急梅田本店(阪急メンズ大阪を含む)の2019年3月の売上高は2,507億円(前期比104.3%)となった。

阪神梅田本店は2018年6月に建替1期部分が開業したが売場面積が約2割減少したことで売上は513億円と前期比92.5%となった。

項目 阪急梅田本店 阪神梅田本店 合計 伊勢丹新宿本店
売上高 2,507億円 513億円 3,020億円 2,888億円
前期比 104.3% 92.5% 102.1% 105.4%
入店者数 5,029万人 3,295万人 8,324万人

2019年3月期の百貨店店舗別売上高の1位は、伊勢丹新宿本店(2,888億円)で、阪急梅田本店は、2,507億円で2位となった。その差は、381億円で前年から広がった。

 

しかし、三越伊勢丹ホールディングスのIR資料には下記の注釈がついている。

伊勢丹新宿本店売上には、法人外商事業・EC事業の売上を含みます。

三越日本橋本店売上には、小型店舗及び恵比寿三越の売上を含みます。

注目点は、「三越日本橋本店売上には、法人外商事業・EC事業の売上を含む」とは書いていない点だ。

ここから推測すると、伊勢丹新宿本店の売上には、三越日本橋本店の「外商売上」や「三越通販の売上」が含まれている可能性がある。

そもそも、阪急梅田本店と阪神梅田本店は経営統合しているし、位置的にも隣接しているので、「阪急梅田本店」「阪急メンズ大阪」「阪神梅田本店」の3館の売上高合計3,020億円が実質的な売上高と言えないこともない。

つまり、阪急梅田本店など3館が、本当の日本一のデパートと言えるかもしれない。

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コメント

2021年秋に阪神百貨店建替2期部分が開業し、1期と2期の百貨店面積は10万平米となる。

阪神百貨店建替2期部分はJR大阪駅の南側でアクセスがいい。

 

ここからは、当ブログの提案になるが、阪急メンズ大阪は関西のみならず中国四国からも利用者が来る。

そして訪日外国人にとっても、阪神百貨店建替2期部分の方がJR大阪駅からのアクセスがいい。

そこで、阪神百貨店建替2期部分に、「阪急メンズ大阪」や「訪日外国人用の免税店舗」を移転させてはどうだろうか?

また、2018年11月に「阪急イングス館」という「スポーツ・アウトドア」に特化した売場が別のビルにあったが、現在は、阪急梅田本店の8階フロアで「イングス」として営業している。

この「阪急イングス」を、阪神百貨店建替2期部分で復活させてはどうだろうか?

この移転が実現すると「阪急メンズ大阪」が入居するHEPナビオ(旧ナビオ阪急)は、「HEP FIVE」と一体開発できるのではないか?

 

ネット通販との競合

ネット通販と競合し、リアル店舗の売上が減少している。

デパートも単なる「買い物」の場所であれば、衰退する可能性がある。

しかし、物販フロアに「おしゃれなカフェやレストラン」を併設し「飲食と物販」を一度に体験できれば、ネット通販にない魅力となる。

もちろん、今でもそういうお店はデパートにあるが、あくまでも「物販」がメインであり、「レストラン街」はレストランだけになって、「物販」と「飲食」がつながっていない。

「物販」と「ネットでは体験できない飲食やコト消費」を繋げることで、ネット時代でも客を集客できるのではないか?

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