ダブルツリーbyヒルトン大阪城(377室)2024年春開業「大阪・大手前一丁目プロジェクト(21階・高さ約98m・延床面積3.9万㎡)」オフィス・テレビ局2023年12月竣工予定(日経新聞大阪本社跡地)

出典 大和ハウス工業

「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」が2024年春に開業する。

日本経済新聞社と大和ハウス工業が開発する大阪・天満橋駅前の旧・日経大阪本社ビル再開発「大阪・大手前一丁目プロジェクト」の施設の6階~20階に入居する。

建物の規模は、地上21階建・高さ約98m・延床面積約3.9万㎡・客室数377室で、2023年12月末に完成する予定で、ホテル以外に、事務所、テレビスタジオが入居する。

設計・施工は竹中工務店が担当する。

2023年1月撮影

2023年1月撮影

2023年1月撮影

アクセスは、京阪「天満橋駅」から徒歩3分。

地図

ダブルツリーbyヒルトン大阪城

出典 大和ハウス工業
名称(仮称)大手前一丁目プロジェクト
所在地大阪市中央区大手前1丁目2など
用途テレビ局(低層階)・ホテル(高層階)
敷地面積4,372.56㎡
建築面積2,765.07㎡
延床面積38,877.12㎡(ホテル部分21,089㎡)
容積率対象面積34,305.16㎡(容積率800%)
ホテル客室数377室
階数地上21階・地下1階
構造鉄骨造
高さ97.97m(最高限度100m)
建築主日本経済新聞社・大和ハウス工業
設計竹中工務店
施工竹中工務店
着工予定2021年8月1日
竣工予定2023年12月31日
ホテル開業2024年春

 

ホテルロビーイメージ

名称ダブルツリー by ヒルトン大阪城
所在地大阪市中央区大手前一丁目1番1・1番2・1番3・1番4
ホテル延床面積21,089㎡
客室数377室
フロア6階~20階
付帯施設レストラン・カフェバーやロビーラウンジなどの料飲施設

フィットネス・プール、

エグゼクティブラウンジ、宴会・会議室4施設

開業2024年春

 

大手前一丁目プロジェクト(A地区) 建替計画

出典 大和ハウス工業
2023年1月撮影

出典 大和ハウス工業

建築計画のお知らせ

立面図

配置図

2023年1月撮影

2023年1月撮影

2023年1月撮影

建設予定地の近くの別のビルの14階(高さ約60m)から撮影

 

2022年4月(付近の風景・加工)

 

日本で5番目の「ダブルツリーbyヒルトン」ホテルとなる

 

大手前一丁目プロジェクト(A地区) 建替計画

出典 大阪市

  • 「A地区」—先行して、旧日経新聞大阪本社ビル(A地区)を解体し、新ビルを建設。このビルには「テレビ大阪本社」が移転し、宿泊施設(ダブルツリーbyヒルトン大阪城)も入居する。
  • 敷地内には、水辺のオープンスペースも確保し、天満橋駅から大阪城公園までの歩行者空間を整備する。

A地区の最高限度(高さ)100m

大阪市は、(A地区)旧日経新聞大阪本社ビルの最高限度(高さ)を「高層部(100m)・中層部(45m)・低層部(25m)」の3段階に変更した。

テレビ局は広いスタジオを設置するため低層部・中層部にテレビ大阪が入居し、高層部(高さ100m)にホテルが入居する。

 

A地区の容積率800%

大阪市は、本物件(A地区)の容積率を600%から800%に引上げた。

 

過去写真

2022年11月

2022年11月(北東から撮影)

2022年11月(北東から撮影)

2022年11月(北側から撮影)

2022年11月(南東から撮影)

 

2022年4月

2022年4月(東から撮影)

2022年4月(南東から撮影)
2022年4月(東から撮影)

2022年4月(南西から撮影)

 

(解体工事前)
地区敷地面積建物の規模内容竣工
A地区(旧日経新聞大阪本社ビル)5,000㎡21階・高さ約98m・延床面積3.9万㎡テレビ局・オフィス・ホテル2023年12月末
B地区(テレビ大阪本社ビル)3,000㎡オフィス・マンション・商業施設
合計8,000㎡
  • 「A地区」—先行して、旧日経新聞大阪本社ビル(A地区)を解体し、新ビルを建設。このビルには「テレビ大阪本社」が移転し、宿泊施設(ホテル)も入居する。
  • 「B地区」—その後、現在の「テレビ大阪本社」などが入居するビル(B地区)を解体し、オフィス、マンション、商業施設が入居する複合ビルに建替える。
  • 敷地内には、水辺のオープンスペースも確保し、天満橋駅から大阪城公園までの歩行者空間を整備する。

テレビ大阪本社(B地区) 建替計画

テレビ大阪本社(左)と大手町センタービルディング(テレビ大阪西館)右
名称テレビ大阪本社(B地区) 建替計画
所在地大阪市中央区大手前1丁目2など
用途オフィス、マンション、商業施設
敷地面積約3,000㎡(B地区)
建築面積
延床面積
容積率対象面積
マンション戸数
階数
構造
高さ
建築主
設計
施工
着工予定
竣工予定

B地区の容積率も800%とすると容積率対象延床面積は24,000㎡で、総延床面積は30,000㎡と予想される。したがって、低層階にオフィスと商業施設が入居するとして、マンション戸数は100戸~150戸程度と予想される。

出典 大阪市

2023年12月以降、隣接地のテレビ大阪本社(B地区)を建替える予定で、全体の敷地面積はA地区(5,000㎡)とB地区(3,000㎡)の合計約8,000㎡。

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