ニュース 話題 「2025年大阪・関西万博」の交通・鉄道運賃「梅田から430円」・シャトルバス・アクセスルート「夢洲駅」（2025年1月末開業）
出典 日本国際博覧会協会 2025年大阪・関西万博は、2025年4月13日～2025年10月13日の184日間開催される。 会場は、大阪市此花区の人工島「夢洲（ゆめしま）」。 鉄道アクセスは、大阪メト筆者撮影
大阪市・大阪府
ニュース 話題 
ホテル キャプション by Hyatt なんば 大阪（167室）2024年6月12日、日本初開業、大阪メトロ「日本橋駅」徒歩5分
2024年2月（東から撮影） サンケイビルは、日本初進出となる「キャプション by Hyatt なんば 大阪」を2024年6月12日、大阪市中央区日本橋に開業する。 エントランス 建物の規模は、地上1筆者撮影
マンション ブランズタワー谷町四丁目（31階・高さ約100m・174戸）2024年1月竣工・2024年3月入居（東急不動産・関電不動産開発）
2024年2月（南東から撮影） 東急不動産と関電不動産開発は、大阪市中央区に超高層マンション「ブランズタワー谷町四丁目」を2024年1月に竣工した。 建物の規模は、地上31階建・高さ99.90m・総戸筆者撮影
ニュース 話題 JR大阪駅（中央南口）南ゲート広場 歩道整備工事 2024年3月31日完成予定
2024年3月（中央南口） JR大阪駅（中央南口）前の歩道の整備工事は2024年3月31日に完成する予定で、すでに東側から西側まで歩道の通行が可能になっている。 2024年3月（中央南口） 2024年筆者撮影
ニュース 話題 ANAの新国際線ブランド「AirJapan（エアージャパン）」2024年2月9日「成田＝バンコク線」就航（ボーイング787-8型機）
出典 株式会社エアージャパン ANA傘下の新しい中距離国際線のブランド「AirJapan（エアージャパン）」が2024年2月9日に「成田＝バンコク」線に就航する。 「成田＝バンコク」線の最低価格は片道筆者撮影
JPタワー大阪 商業施設「KITTE大阪（約150店舗）」2024年7月31日開業、JPタワー大阪（39階建・高さ188m・延床面積約23万㎡）2024年3月竣工
南東から撮影 旧大阪中央郵便局跡地の再開発ビル「JPタワー大阪」内の商業施設「KITTE大阪」が2024年7月31日に開業する。 「KITTE大阪」は、「JPタワー大阪」の地下1階から6階に約150店筆者撮影
ニュース 話題 大阪府・市が目指す「大阪国際金融都市構想」、10社進出も巨大新興企業ゼロ
グラングリーン大阪（JR大阪駅北側） 大阪府・市は「国際金融都市OSAKA戦略」に基づき「国際金融都市構想」を計画している。 戦略目標 2025年度までに30社の金融関連企業（フィンテック含む）・投資筆者撮影
うめきた2期 グラングリーン大阪（うめきた2期）南街区分譲棟「THE SOUTH RESIDENCE」（47階・高さ184m・総戸数600戸）2028年7月竣工（JR大阪駅北再開発）
「うめきた2期」出典 umekita2.jp グラングリーン大阪は、JR大阪駅北側の再開発計画で「南街区」「北街区」「都市公園」の3つのエリアに分かれる。 南街区分譲棟（タワーマンション）の規模は、地筆者撮影
マンション 関電不動産開発「シエリアタワー中之島（定期借地権付）」（46階・高さ168m・364戸）2025年12月竣工（大阪市福島区「関電病院」西側）
出典（関電不動産開発） 関電不動産開発（大阪市）は、大阪市福島区に定期借地権付超高層タワーマンション「シエリアタワー中之島」を開発しており、2025年12月に竣工、2026年3月に引渡する予定。 20筆者撮影
ニュース 話題 大阪の未来医療国際拠点「Nakanoshima Qross（中之島クロス）」（地上16階建・延床面積5.7万㎡）2024年春開業予定（ 日本生命・京阪HD・関電不動産開発）
完成予想図 日本生命、京阪HD、関電不動産開発の3社は、大阪・中之島に未来医療国際拠点「Nakanoshima Qross（中之島クロス）」を2024年1月中旬に竣工し、2024年春に開業する予定。 筆者撮影
マンション 都市環境開発、旧莫大小会館（メリヤス会館・大阪市福島区）と隣接地合計2,985㎡取得か？高さ150m級タワーマンション開発か？
2024年1月（北から撮影） 都市環境開発は、大阪市福島区福島にある旧莫大小会館（メリヤス会館ビル）と隣接地のガソリンスタンドの合計2,985㎡の土地を取得した。 2024年1月現在、建物の解体は完了筆者撮影
ニュース 話題 2023年人口移動報告、1位東京都区部（53,899人）、2位大阪市（12,966人）、3位横浜市（9,731人）
2024年1月30日、総務省は「2023年の住民基本台帳人口移動報告」を発表した。 それによると、転入者が転出者を上回る「転入超過」は、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、大阪府、滋賀県、福岡県の7都府筆者撮影