2026年4月13日、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は、無人機と無人戦闘車両のみでロシア軍の陣地を奪還したと発表しました。
この戦果は、戦争のあり方が大きく変わりつつあることを示しています。
そして今、その次の舞台として注目されているのが「中東」、特にイランです。
参照 毎日新聞
ウクライナ戦争で明らかになったのは、
「人を使わずに戦争ができる時代」の到来です。
ドローンや無人戦闘車両は、
- 低コスト
- 大量投入可能
- 兵士の犠牲ゼロ
という圧倒的なメリットを持っています。
アメリカが仮にイランへ軍事行動を取る場合、
地上戦ではなく“無人機中心の戦争”になる可能性が極めて高いでしょう。
アメリカの2025年の貿易赤字は約192兆円。
普通の国家であれば、これほどの赤字は長く維持できません。
しかしアメリカは例外です。
理由はただ一つ、ドルが基軸通貨だからです。
- 世界貿易はドルで取引する
- アメリカはドルを発行できる
- そのドルで世界中から資源や製品を購入できる
つまり極端に言えば、
アメリカは「紙を刷るだけで世界の富を買える構造」です。
この仕組みを支えているのが「ペトロ・ドル」です。
石油取引は基本的にドル建てで行われ、
- 日本は円 → ドルに交換して石油購入
- 産油国はドルを受け取り
- そのドルで米国債を購入
こうしてドルはアメリカに還流し、ドルの価値が維持される仕組みです。
この構造に挑戦しているのが、
- 中国
- イラン
です。
特に中国は、
- イラン産石油を「人民元」で購入
- ドルを介さない取引を拡大
という動きを進めています。
これは単なる経済問題ではありません。
ドル覇権そのものへの挑戦です。
もしドルが基軸通貨でなくなれば、
- アメリカは輸入コストが急上昇
- 巨額の貿易赤字が維持不能
- 米国国債の信認低下
最悪の場合、アメリカは国家財政の崩壊リスクすら現実になります。
ここで重要なのは、アメリカの対イラン攻撃の本質です。
それは単なる地域紛争ではなく、
- ドル体制を守るための戦略行動
とも読み取れます。
イランは、
- 反米姿勢
- 非ドル決済の拡大
- 中国との接近
という点で、アメリカにとって「イランと中国はアメリカを破綻させる可能性のある脅威」なのです。
したがって、アメリカにとって、イランの現政権を転覆させ、親米国家に作り替える必要があります。
イランの現政権を転覆させるには、地上軍の派遣が必須です。
しかし、イラン軍は40万人、イスラム革命防衛隊は20万人と60万人の勢力です。
攻撃3倍の法則（攻撃側は防御側の3倍の兵力が必要）によると、アメリカ軍は180万人の兵力は必要です。
しかし、現在のアメリカ軍の中東の兵力は5万人、イラク戦争でも26万人の兵力でした。
現状、アメリカ軍は地上軍をイランに上陸させるだけの戦力はありません。
ただ、ウクライナで無人機による敵陣奪取が成功したことにより、アメリカ軍の無人機によるイラン上陸作成が実施される可能性が出てきました。
当ブログでは、ホルムズ海峡の島に無人機を上陸させると予想しています。
アメリカにとって石油価格の上昇は国内経済に大きな影響を与え、ガソリン消費の多い国民生活にも直結するため、政権にとって重要な課題とされています。こうした背景から、ホルムズ海峡の安定と航行の自由を確保することは、アメリカ外交の優先事項の一つとみられています。
そのため、まずは無人機などを活用してホルムズ海峡の島々を占領し、通航の安全を回復させる可能性があります。
その後、3年から5年をかけて高度な無人機兵器を実戦投入し、イラン本土への上陸作戦を敢行。世界初となる「無人機主体の本格的な地上戦」が展開されるかもしれません。最終的には5年から10年以内に現在のイラン政権が崩壊し、親米政権へと移行するシナリオも考えられます。
これは、戦争が完全に「無人機主導の時代」に突入することを意味します。兵士の犠牲が低減されることで、皮肉にも戦争のハードルが下がり、紛争が多発する時代が到来するリスクがあります。当然、日本の尖閣諸島においても、中国による無人機を用いた侵略の可能性は十分に警戒すべき事態といえるでしょう。