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元金300万円を “月利5%” で複利運用すると、6年後に1億円

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個人投資家として有名なテスタさんには、有名なエピソードがあります。

それは、

「元金300万円を、約6年で1億円に増やした」

というものです。

この数字を逆算すると、概ね“月利5%前後”の複利ペースで資産を増やした計算になります。

初月の利益は、300万円の5%で 15万円 にすぎません。
この数字だけを見ると、「本当に6年後に1億円まで増えるのか」と疑問に感じるのも自然です。

しかし複利運用では、増えた利益が次の利益を生む ため、時間が経つほど資産の増加スピードが加速します。特に後半になるほど、伸び方が一気に大きくなります。

では、本当に300万円を月利5%で運用すると、6年ほどで1億円に到達するのでしょうか。
実際にシミュレーションしてみます。

 

元金300万円を月利5%運用
年末残高 年間利益
0年(初期) 3,000,000円
1年後 5,180,000円 +2,180,000円
2年後 8,940,000円 +3,760,000円
3年後 15,430,000円 +6,490,000円
4年後 26,630,000円 +11,200,000円
5年後 45,960,000円 +19,330,000円
6年後 79,300,000円 +33,340,000円
6年2ヶ月後 100,000,000円 —(到達点)
※実際には株式の売買益に約20%の税金がかかりますが、今回は複利効果を分かりやすくするため、税金を考慮しない単純計算としています。
税金20%を差引後、月利4%で試算
月利運用5%-税金20%=月利4%でシミュレーション
年末残高 年間利益
0年(初期) 3,000,000円
1年後 4,810,000円 +1,810,000円
2年後 7,713,000円 +2,903,000円
3年後 12,366,000円 +4,653,000円
4年後 19,815,000円 +7,449,000円
5年後 31,740,000円 +11,925,000円
6年後 50,850,000円 +19,110,000円
7年後 81,450,000円 +30,600,000円
7年10ヶ月後 100,000,000円 —(到達点)
月利5%で運用し、税金20%を差し引いた後の実質「月利4%」で試算しても、約7年10ヶ月で1億円に到達します。
2026年から7年後は2033年になります。
2013年~2033年は「経済の時代」
ロイターの記事ですが(2013年1月)
ある国内証券のマーケットアナリストが、伊勢神宮の式年遷宮(しきねんせんぐう)と経済との関係性について興味深い説を話してくれた。式年遷宮とは、20年に一度社殿を建て替え、御装束や神宝を新調して、御神体である神儀を新宮へ遷す日本で最も重要な祭儀の一つだ。
原則20年ごとに東の御敷地である「米座(こめざ・こめくら)」と西の御敷地である「金座(かねざ・かねくら)」とで新宮が遷り変わる。記録によれば持統天皇4年(690年)に第1回が行われ、以後1300年以上にわたって続けられているという。
伊勢では、
  • 古来から東の「米座」に神様がおられる時代は平和で心豊かな「精神の時代」
  • 西の「金座」に神様がおられる時代は波乱、激動、物質欲が強い「経済の時代」

として言い伝えられており、過去を振り返れば「金座」と「米座」で時代が移り変わっているという。

  • 1973年─93年の「金座」ではバブル景気で「ジャパン アズ No.1」へと駆け上った
  • 「米座」となる1993年以降、バブルがはじけ、今日まで平成デフレ不況が続いているという。
(引用終わり)
ロイターの記事の後、2013年に「アベノミクス」が始まりました。
「2013年末の日経平均株価は1万6291円と前年末(1万395円)から56.7%上昇した。年間の上昇率は1972年(91.9%)以来、41年ぶりの上昇率だった。」引用 日経新聞
2013年の年初の日経平均株価は10,688円で、13年後の2026年5月8日の日経平均株価は62,713円と約6倍になっています。
これは年平均15%前後(複利計算)で上昇したことになります。
もし今後も同じペース(年間15%)で日経平均株価が上昇するなら、2030年前後に10万円台へ到達し、2033年頃には16万円台に達する計算になります。
年率15%の上昇はかなり高い数字ですが、過去3年間の年間上昇率は15%を上回っています。
2026年も1月から5月までの上昇率は21%で、年間でも20%以上となる可能性が高いと思われます。
  • 2023年1月~2024年1月の日経平均株価の上昇率:29%
  • 2024年1月~2025年1月の日経平均株価の上昇率:18%
  • 2025年1月~2026年1月の日経平均株価の上昇率:32%
  • 2026年1月~2026年5月の日経平均株価の上昇率:21%
日経平均株価 年間上昇額 年間上昇率
2013年(年初終値) 10,688
2014年(年初終値) 15,908 5,220 49%
2015年(年初終値) 17,408 1,500 9%
2016年(年初終値) 18,450 1,042 6%
2017年(年初終値) 19,594 1,144 6%
2018年(年初終値) 23,506 3,912 20%
2019年(年初終値) 19,561 -3,945 -17%
2020年(年初終値) 23,204 3,643 19%
2021年(年初終値) 27,258 4,054 17%
2022年(年初終値) 29,301 2,043 7%
2023年(年初終値) 25,716 -3,585 -12%
2024年(年初終値) 33,288 7,572 29%
2025年(年初終値) 39,307 6,019 18%
2026年(年初終値) 51,832 12,525 32%
2026年(5月) 62,713 10,881 21%(1月→5月)
2027年 72,120 9,407 15%
2028年 82,938 10,818 15%
2029年 95,379 12,441 15%
2030年 109,686 14,307 15%
2031年 126,139 16,453 15%
2032年 145,060 18,921 15%
2033年 166,819 21,759 15%
もちろん、実際の株式市場は一直線に上昇するわけではなく、景気後退や金融危機、大幅な調整局面を繰り返します。
しかし、長期的には企業業績の成長やインフレ、円安、AI・半導体関連産業の拡大などを背景に、指数全体が複利的に成長していく可能性があります。
実際、2022年頃にデフレからインフレへと日本経済が大きく変化し、企業収益は10%の増益となっています。
したがって、株価が企業収益の増加率10%に比例して上昇するならば、日経平均株価が毎年10%上昇してもおかしくはありません。
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