TikTokをはじめとするショート動画広告の制作・運用を手掛ける大阪発のスタートアップ企業、Yaahaが急成長しています。
2021年創業の若い企業ですが、ショート動画広告に特化したビジネスモデルを武器に、2027年11月期には売上高100億円を目指しています。
参照 日経新聞
Yaahaの大きな特徴は、社員の平均年齢が約24歳という若さです。
TikTokを日常的に利用する世代が中心となって、広告の企画から撮影、出演、編集、配信、運用までを自社内で手掛けています。
同社によると、2026年5月時点で社員は136人。そのうち約100人がショート動画クリエイターです。
単に動画を制作するだけではなく、実際に広告を配信し、その効果を分析して次の動画制作に反映する「高速PDCA」が強みとなっています。
Yaahaは現在、週200本以上のショート動画を制作できる体制を構築しています。
2026年4月の発表では、月間1,500本以上の制作リソースを持ち、企画・撮影・出演・編集までを内製化しているとしています。
さらに、500社以上の企業を支援し、累計1万本以上の動画制作を通じてノウハウを蓄積しています。
ショート動画広告は、同じ動画を長期間使い続けるのではなく、次々と新しいクリエイティブを投入して効果を検証することが重要です。
そのため、「大量に作れること」そのものが競争力になります。
Yaahaのもう一つの特徴は、動画制作会社ではなく、広告運用まで一貫して手掛けていることです。
同社はTikTok広告などのショート動画広告に特化し、成果報酬型の広告運用も展開しています。
つまり、
企画 → 撮影 → 編集 → 広告配信 → 効果測定 → 改善
というサイクルを自社内で回すことができます。
実際、DMM.comの事例では4カ月で90本の動画を制作し、特定期間のコンバージョン数伸長率が約400％になったとしています。
また、ニフティライフスタイルの事例では、動画広告のCPAを50％改善したとしています。
ショート動画広告では、従来型の広告制作会社の常識だけでは対応しにくい面があります。
視聴者が「広告っぽい」と感じた瞬間に、動画をスキップされてしまうからです。
そこでYaahaは、TikTokを普段から利用している若い世代の感覚を広告制作に取り入れています。
いわゆる「UGCライク」と呼ばれる、一般ユーザーが投稿したような自然な動画表現を重視しているのも特徴です。
さらに、動画の冒頭1～2秒で視聴者の興味を引けるかどうかを細かく検証し、効果の高いパターンを見つけていきます。
TikTokをはじめ、YouTube ShortsやInstagram Reelsなど、ショート動画は急速に普及しています。
企業にとっても、テレビCMや従来型のWeb広告だけでは若い世代に届きにくくなっており、ショート動画を活用したマーケティングの重要性は高まっています。
Yaahaは2026年4月、「TikTok for Business Japan Agency Awards 2026」で3つの賞を受賞しました。アプリ広告、新規広告主の開拓、パフォーマンス領域での成果などが評価されています。
Yaahaは、2027年11月期にも売上高100億円を見据えています。
過去には売上高8.2億円、前年比270％という急成長を記録しており、そこからさらに事業規模を拡大してきました。
もちろん、100億円という数字を実現するには、現在の急成長を維持する必要があります。
しかし、ショート動画市場そのものが拡大する中で、Yaahaは「動画を作る会社」から「ショート動画広告を活用して企業の売上を伸ばす会社」へと事業領域を広げています。
大阪発、平均年齢24歳のスタートアップが、TikTok広告という新しい市場でどこまで成長できるのか。
「Z世代だからこそ分かる動画感覚」と「大量制作・高速PDCA」を武器に、売上高100億円を目指すYaahaの今後に注目です。
SYNASIA本町ビル 2026年4月（手前の建物は別物件）
| 会社名 | 株式会社Yaaha（ヤーハ） |
|---|---|
| 所在地 | 大阪市中央区本町3-4-16 SYNASIA本町ビル11階 |
| 設立 | 2021年12月 |
| 事業内容 | TikTokをはじめとするショート動画広告の制作・運用 |
| 取引企業 | 500社以上 |
| 動画制作 | 週200本以上のショート動画を制作 |
| 従業員数 | 143名※アルバイトを含む（2026年6月現在） |
| 資本金 | 900万円（資本準備金を含む） |
| 公式サイト | https://yaaha.co.jp/ |